つまり、大手小売業が、諸外国から低価格製品を購入する方向に流通経路を大きくシフトさせていったことが指摘できる。
この海外市場製品の流入により、米国消費財メーカーは漸次、競争力を喪失していった。
そこで、生き残りへの模索の中からＱＲに対する取り組みを開始させたのである。
一方、小売側からはふたつの大きな理由が考えられる。
第一の理由は、消費者の商品に対するバリューの要求度が過去十年間に次第に強くなっていったことである。
この米国における消費者のバリュー志向は、通常のプライシングを設定していたシアーズーローバックやＪ・Ｃ・ペコなどマス・マーチャンダイザーの業績を悪化させる要因となった。
そのことは、一方で、目覚ましく台頭してきたディスカウントストアやオフプライスストア、ウェアハウスクラブ等、低価格を柱として超バリューを提供する業態の台頭によって証明される。
このように、小売店には「店頭に陳列された商品のプライシングをどのように適切に設定すれば顧客満足に対応できるか」というニーズが強く萌芽した。
これがメーカーと協働したＱＲの取り組みへと移行していったのである。
第二の理由は、小売業の生き残り策としてＱＲへ取り組んできた事実が考えられる。
バリュー志向の強い消費者に対応できる品ぞろえを追求していった小売業は、粗利益の減少に見舞われ、軒並み、収益を悪化させることとなった。
窮地に追い込まれた小売業は、その生き残り策として必然的にＱＲに突入していったと考えられる。
要するに、粗利益の幅が縮小したならば、「在庫の回転率をどう高め、いかにリターンーオンーアセット（資産の回転率）を一定レベルに保つか」が、企業のマネジメントにおける重要な課題である。
その解決策として、米国のアパレルを中心とする小売業界は自らＱＲへの道を選択したのである。
総括すれば、もはや、こうしたバリュー志向の高まりの中では、メーカーあるいは小売業の企業規模や経営努力だけで高効率のシステムを構築することは難しくなってきた。
そこで、双方がパートナーシップに基づき、生産リードタイムの短縮とクイックデリバリー体制を目指したわけである。
すなわち、ＱＲの理念の根底に流れているのは、メーカーと小売業の信頼に基づくパートナーシップの形成および情報システムのオープン化なのである。
米国流通業界を蘇生させたＱＲ前述のように、消費者ニーズの多様化・個性化のうねりは、米国におけるメーカーのマス・マーケティングの効力を著しく喪失させた。
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